人気スポットを支える充電器
クリーンエネルギー自動車（CEV）補助金や充電設備導入補助金等の後押しも受け、EV・PHV及びインフラの普及が急速に進んでいる。平成25年度末には全国のEV・PHV保有台数は8万5千台※で、前年度の約1.5倍に。一方、充電スポットも年々増加し、さまざまな場所で身近に見られるようになった。その中で充電インフラ整備に積極的な10カ所の観光地・施設などを取材。「環境保全」「交通インフラ」「顧客誘致」「連携」という４つのキーワードから、充電器の運用法・活用法などを紹介する。さらなる普及のための鍵や新規設置者へ向けたアドバイスも聞いた。
※一般社団法人 次世代自動車振興センター調べ
世界遺産や観光地などの環境を守る取り組みのひとつとして充電器を導入。EVタクシーや粒子状物質（PM）を排出しないCNGバスを先行配備している企業や、外国人の誘致に力を入れている自治体もあり、日本のエコを世界にアピールする姿勢が。
駅周辺や空港をはじめ、EV・PHVの重要な充電スポットでもある交通機関の拠点に充電器を配備し、EV・PHVユーザーの利便性を向上。また、船旅を満喫しながら充電するという、フェリーならではの新しいインフラスタイルも登場。EVの行動範囲が拡大している。
萩市や富士山などの観光地では、EV・PHV移動での観光ルート確立や充電拠点の拡大を目指す動きが活発だ。周辺地域にも充電器導入を積極的に呼びかけながら、近隣施設の観光情報や特産品などを互いに紹介することで、観光地全体の活性化を図る。
施設単独ではなく、メーカーや旅行会社などと協賛して充電器を導入したケースも。協賛先の経験値やノウハウにより、運用費の軽減や100基を超える充電器の大量導入も実現。自治体が条例により充電器設置を後押しした事例も。
